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LEDバックライト採用 21.3型液晶ディスプレイモジュール4機種の受注について
~医療現場の読影診断にも最適な表示性能を実現~

報道関係各位
2012年10月25日
NLTテクノロジー株式会社


21.3型QXGA「NL204153AC21-17」


21.3型UXGA「NL160120AC27-32」


21.3型QXGA「NL204153AM21-18A」


21.3型UXGA「NL160120AM27-33A」

NLTテクノロジー(代表取締役社長:大井進、本社:神奈川県川崎市)はこのたび、X線画像の読影診断をはじめとする医療用途向けに、LEDバックライトを採用した対角54cm(21.3型)の液晶ディスプレイモジュールQXGAカラーモデルおよびモノクロモデル、ならびにUXGAカラーモデルおよびモノクロモデル、計4機種を製品化し、受注を開始します。

新製品は、当社独自の高画質化技術であるSFT(Super Fine TFT)技術と白色LEDバックライトシステムとの組み合わせにより、従来の製品に比較してより高いコントラストと低消費電力化を実現しました。また、白色LEDバックライトの採用で環境負荷の低減にも貢献します。

NLTテクノロジーでは、2012年末ごろより本新製品の受注を開始する予定です。

新製品の主な特長は以下のとおりです。

  1. 長寿命LEDバックライト採用
    白色LEDユニットを当社独自の光学・構造技術によって最適設計することで、7万時間という長寿命を達成。
    さらに、CCFLバックライトを搭載した従来製品に対して、2割以上の低消費電力化と約40%の薄型化を実現。
  2. コントラストと階調特性の改善
    パネル設計とバックライト設計の最適化で黒色表示時の液晶パネルの遮蔽率をさらに高め、当社従来品に対して大幅な改善となる1400:1の高コントラストを実現し、読影診断用途で求められる階調特性の実現に十分な輝度ダイナミックレンジを確保。
    またQXGAモデルでは10ビットのドライバを採用し、カラーモデルでは10億色、モノクロモデルではピクセルあたり3072階調の階調表現を達成。
  3. 優れた視野角特性
    水平・垂直とも176度の超広視野角を実現。さらに、見る角度の変化に伴う色相や色調の変化を抑制し、画面を斜めから見ても正確に表示情報を読み取ることが可能。

医療現場における液晶表示装置の普及に伴い、液晶表示装置に求められる性能はさらに高度化しています。特にここ数年は医療用画像処理技術が飛躍的に進展し、X線画像などのモノクロ画像と、3D-CT(注1)やFusion(注2)などのカラー画像の両方を読影診断できる高輝度タイプのカラー液晶ディスプレイの需要が高まっています。
NLTテクノロジーの独自技術であるSFTは、水平電界(In-Plane Switching)方式による広視野角技術をベースとする高画質化技術で、医療分野における画像診断などのハイエンド用途で高い評価を得ています。

このたびの新製品は、このSFT技術をさらに改善し、全モデルで1400:1の高コントラストを実現しています。特にカラーモデルはモノクロ画像もカラー画像もストレスなく読影診断することが可能で、近年の医療分野におけるカラー液晶ディスプレイへの要望に応えるものです。また、長寿命白色LEDバックライトを採用することで、医療用機器の分野でも要請が高まっている水銀フリー化や低消費電力化に貢献するとともに、24時間稼動などの厳しい使用環境が想定される医療機器でも、安定した表示性能を長く発揮します。さらに当QXGAモデルとUXGAモデルは同一の外形寸法を採用しており、お客様セットでのラインアップ展開が容易になります。

NLTテクノロジーは医療のIT化に貢献するため、今後もさらなる高画質化に取り組み、医療現場の液晶表示装置への高度なニーズに応え続けます。

なお、当社はこのたびの新製品を、10月31日から11月2日までパシフィコ横浜(神奈川県)で開催される展示会「FPD International 2012」に出展します。

新製品の仕様は、別紙をご参照下さい。
21.3型 QXGAモデルの主な仕様 <別紙 1>
21.3型 UXGAモデルの主な仕様 <別紙 2>

以 上

注1:CT(Computed Tomography:コンピュータ断層撮影)によって得られた大量の断層画像をコンピュータ処理することによって3Dグラフィック化したもの

注2:CT、PET(Positron Emission Tomography:ポジトロン断層法)、MRI(Magnetic Resonance Imaging:核磁気共鳴画像法)などで得られた画像をコンピュータ処理によって補正しながら重ね合わせ合成したもの。

プレスリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。
その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。